ビットコインが通貨になる条件
はなしを簡単にするために、ビットコインを含む仮想通貨を「インターネット上のおかね」と広く捉え、「デジタルキャッシュ」と呼ぶことにします。また硬貨・紙幣を「おかね」と呼びます。デジタルキャッシュが「おかね」として世の中に浸透するために解決しなければならない課題・問題があります。
この問題を理解することで、普段当たり前のように使っているお金について改めて考え、そして仮想通貨がこの問題にどう取り組むのかを考えたいと思います。このテーマを合計4回に分けて1回目を「マネーの成立条件」、2回目以降を「ビットコインの解決法」として連載します。
2009年に運用が開始されたビットコインは、「おかね」とはなにか?を考えるには好材料です。ふだん当たり前に使っている「おかね」とビットコイン(以降、デジタルキャッシュと呼ぶ箇所がありますが、デジタルキャッシュをビットコインと読み替えても構いません)はなにが違うのでしょうか。
ここでは、「おかね」として皆に利用されたいビットコインは、何を備えていなければならないかを考えていきます。人類最大の発明とよばれる「おかね」の定義や条件にはたくさんの議論があります。ここでは、「おかね」を普通のお買い物ができる決済手段として考える程度で結構です。
デジタルキャッシュが「おかね」になるには
- デジタルキャッシュが「おかね」であると多くの人に信じられていること
- デジタルキャッシュが偽造できないこと
- デジタルキャッシュの二重使用が防止できること
- デジタルキャッシュの保有者が誰なのか、管理できること
- デジタルキャッシュの受け渡しの事実が、管理できること
- デジタルキャッシュの発行に制限がかけられること
デジタルキャッシュ成立条件の概要
デジタルキャッシュ条件1:信用
1〜6を簡単に説明していきます。何よりも1が一番重要です。国による強制通用力があることが最大の信用力ですが、ビットコインのように中央管理者がいなくても、自分がそれを「おかね」だと信じること、そして相手もそれを「おかね」だと信じていると信じることがが重要です。
ようは1人だけおかねだと思っていてもおかねは価値を持ちません。皆も信じてるはずだという信頼関係があるときに限り、デジタルキャッシュは「おかね」として成立します。
デジタルキャッシュ条件2:偽造防止
2の偽造防止は、硬貨や紙幣では透かし技術、特殊インク、特殊用紙によってや偽造防止をしています。ただし、デジタルキャッシュはインターネット上のおかねですから、いくらでもコピーができます。言うまでもなく、デジタルキャッシュがおかねとして成立するには、コピーが容易なデジタル世界においてもしっかりと偽造防止を施さなければおかねとしては成立しません。
デジタルキャッシュ条件3:二重使用防止
3の二重使用防止は、硬貨や紙幣だけで生活しているとイメージが沸きづらいので比較して考えます。例えば1万円札をAさんからBさんに渡します。すると、当然ながらAさんの手元からは1万円札は物理的に消えます。デジタルキャッシュにおいてはAさんからBさんに1万円を渡したときに、誰かがAさんのデジタル上の財布から1万円を消して、Bさんのデジタル上の財布に1万円を追加する作業を必要とします。もし、Bさんへの追加だけして、Aさんの財布から1万円を消し忘れると、もういちど別の誰かにAさんは1万円を渡すことができてしまいます。これが二重使用問題です。これを解決しない限りはデジタルキャッシュは不安定でおかねとしては成立しません。
デジタルキャッシュ条件4と5:保有者の管理と受け渡し事実の管理
4の保有者の管理と、5の受け渡しの事実の管理は、互いに関係し合う問題です。あるデジタルキャッシュは、保有者が明確に管理され、送金や決済で使われる(受け渡し)ことによって、次の保有者の所有物へと移管します。
この一連の流れが途切れたり、或いはブラックボックス化し見えない状況となれば、デジタルキャッシュの送信者・受信者共に怖くて利用しないでしょう。したがって、この4と5が信頼されることによって、利用者が拡大することになります。
デジタルキャッシュ条件6:発行制限
6の発行制限がかからない状況では、例えば誰かが好きなときに好きなだけ何も失わずにデジタルキャッシュを発行し市場に供給できてしまえば、インフレが起きるのは目に見えています。したがって、「誰が発行するのか、どれほどの量が発行されるのか」を通じて、インフレを抑制しなければならないでしょう。
ビットコインはこの問題をどう解決したか
詳しくは第2回目「ビットコインの解決法」でお伝えしますが、ビットコインはデジタルキャッシュが「おかね」として成立するための条件1〜6を、技術的工夫によってクリアしています。ビットコインがどのように「おかね」として成立したのかは、大雑把にまとめると以下のように言えると思います。
「ビットコインは最初から過去全ての取引全てを記録した履歴自体をコインとすることによって、保有者や受け渡しの事実が明確になります。また、ビットコインの偽造防止や二重使用の防止が演算量証明によって保証され、演算量証明は経済的利益に基くインセンティブ設計にって利己的かつ自主的に行われます。また、ビットコインの設計時点で、インフレ抑制への配慮としてコインの総発行量制限がかかっています。
第2回に続きます