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仮想通貨を3つに分けて、頭を整理する:仮想通貨に出会ったらこう分ける

星の数ほどある仮想通貨を3つに分類する

ビットコイン、ビットコインキャッシュ、リップル、イーサリアム、MUFGコインなど多種多様な仮想通貨・暗号通貨を耳にする機会が増えました。理解するには数が多すぎて混乱するばかりです。仮想通貨を投機対象として「買う」「売る」だけで考えるなら取引所にあるコインかを考えれば良いと思います。しかし、仮想通貨・暗号通貨を社会的にインパクトの大きな技術革新と捉えるなら、自分なりの解釈をもっておきたいところです。「分かる」ということは「分ける」ことです。仮想通貨を分けることで頭の中をすっきりさせましょう。分類方法も多種多様ですが、今回は「発行主体」によって3つに分類して考えてみましょう。

  • 発行主体のない仮想通貨:ビットコイン、ビットコインキャッシュ、イーサリアムなど
  • 民間主体が発行する仮想通貨:MUFGコインなど
  • 中央銀行が発行する仮想通貨

今ある仮想通貨と呼ばれるものは発行主体によって、この3つのいずれかに分類できます。
発行主体が不在の代表例がビットコインです。銀行発行は、銀行が発行するコインです。MUFGコインがここに当てはまります。中央銀行発行は、法定通貨をデジタル化して仮想通貨にするケースです。まだ世界を見渡しても研究段階にあるだけで実現した国はありません。

このように発行主体ごとに「分ける」ことで自ずと見えてくるのが、ビットコインの特徴である分散型仮想通貨、すなわち「中央管理者不在の仮想通貨」かどうかです。1は中央管理者がおらず、2と3は銀行が中央管理者として立ち振舞います。それをもう少し技術的な側面も考慮すると1は信頼できる中央管理者が存在しないにもかかわらず取引を成立させる仕組みとしてのブロックチェーンが実装されています。2と3は管理者が存在する以上、必ずしもブロックチェーン技術が必要とされないとも言えます。これから登場するコインを含めてどのような分類ができるかの1つのパターンとして参考になれば幸いです。

この分類についての補足:中央銀行が発行するデジタル通貨は、仮想通貨なのか。

仮想通貨の分類以前に、あるコインを仮想通貨と呼ぶべきかという議論があります。その1つが、中央銀行が発行するデジタルカレンシー(デジタル通貨)です。仮想通貨の定義は世界共通定義がなく曖昧さが残っています。例えば仮想通貨を「法定通貨のような強制通用力を持たない代替的な決済手段」と定義するケースもあります。この場合、中央銀行の発行する貨幣をデジタル化したものは「仮想」通貨ではなく「デジタル」通貨となります。

ただ、今回の3分類は発行主体の違いに着目していますので、便宜上3番めの仮想通貨として分類しています。補足の補足となりますが、各国の中央銀行の動きとしては、英国イングランド銀行が中央銀行発行デジタル通貨「RSCoin」を筆頭に、オランダ、カナダ、シンガポール、中国、ロシアがそれぞれ独自の中央銀行デジタル通貨の発行に意欲的に取り組んでいます。